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モバイルシフト【もばいる しふと】
博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所が2006年より実施している「メディア定点調査」の2015年東京地区の調査結果で、全メディア総接触時間(「新聞」「雑誌」「テレビ」「ラジオ」「パソコン」「タブレット端末」「携帯電話/スマートフォン」の7メディアの合計接触時間)の内、「タブレット端末」と「携帯電話/スマートフォン」という2つのモバイル端末の接触時間が、初めて全体の25%を超えたことを契機に名付けられた、生活者のメディア行動変化の大きな方向性を表す言葉。
2015年東京地区の具体的な数字は、全メディア総接触時間383.7分(2014年385.6分より1.9分減少)。各メディアは、「テレビ」152.9分(2014年156.9分より4分減少)、「ラジオ」28.9分(同30.5分より1.6分減少)、「新聞」19.9分(同23.4分より3.5分減少)、「雑誌」13.0分(同13.6分より0.6分減少)、「パソコン」68.1分(同69.1分より1.0分減少)、「タブレット端末」20.6分(同18.2分より2.4分増加)、「携帯電話/スマートフォン」80.3分(同74.0分より6.3分増加)となった。
「テレビ」「ラジオ」「新聞」「雑誌」の4マスメディアに加え、これまでネットメディアの接触時間増をリードしてきた「パソコン」は2011年の80.7分をピークに減少傾向にある。また、「タブレット端末」と「携帯電話/スマートフォン」という2つのモバイル端末の接触時間増、特に「携帯電話/スマートフォン」は2006年調査開始時の11.0分から2015年80.3分まで調査対象7メディアの中で唯一、一貫して接触時間が増加傾向にあることも、「モバイルシフト」傾向が今後も強まることを示唆している。
これまでの「4マス対ネット」という対比ではなく、これからは「モバイル対非モバイル」という捉え方をすることが、生活者のメディア行動把握には重要になってくると思われる。
※「JAAA REPORTS」より転載