ニュースリリース
生活に根付き始めた地上デジタル放送 地上デジタル放送対応テレビの所有率が１５.３％に 一方で「アナログ放送２０１１年完全終了認知」が８割超の高い認知に ～博報堂ＤＹメディアパートナーズ「地上デジタル放送浸透度調査」～
発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ
博報堂ＤＹメディアパートナーズでは、地上デジタル放送開始前の２００３年７月より、視聴者における地上デジタル放送に関する浸透度調査を実施してまいりました。現在計６回の調査を終了し、今回その結果をまとめましたのでご紹介いたします。
今回の調査結果によると、｢地上デジタル放送｣という言葉を「聞いたことがある」という確信者は９７％と、ほぼ１００％に達していることが分かりました。しかし、「地上デジタル放送の理解（人に説明できる＋自分では理解している）」については前回同様４割程度で、６割の人が言葉自体は耳にしていても内容まではまだ充分理解するまでに至っていないという現状も分かりました。
ただし、「地上デジタル放送への期待（非常に期待＋まあまあ期待）」については６５％、視聴意向時期については「サービス開始と共にすぐ（０４年１月以降既に見ているも含む）」が１５％と調査開始時点より順調に増加しています。
また、今回新しく追加した「アナログ放送が２０１１年に完全終了」することについては８割を超える高い認知があり、「従来の受像機では視聴できない（９割）」に次いで高い結果となりました。「移動体（携帯電話・車載テレビ）機器で視聴できる」や「多チャンネル同時放映」の認知については全体的な認知は４割と低いものの、デジタル関連機器の普及も手伝ってか最も認知の高かった本放送開始直後に行った調査レベルに回復しました。
地上デジタル放送対応のテレビの所有率については、前回より４ポイント増加し今回１５．３％と、所有率自体は小さいながらも順調に推移しています。また、現在主に利用しているテレビの機種・タイプについては、デジタル受像機が調査開始時点の９．３％から今回１５．２％、液晶が３．２％から今回１０％、３０インチ以上テレビが１９．３％から今回２１．２％と、テレビ受信機の買い替えが急速に展開しており、今後も冬季オリンピックやワールドカップ等の大型イベントを契機に一層の加速が予想されます。
今後地上デジタル放送の普及が、視聴者のテレビ視聴やデジタル関連機器の普及にどのような影響を及ぼすかが注目されます。
なお、詳細については、添付のPDFファイルでご紹介しております。
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