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インターネット広告の出稿量と広告認知率および商品購入意向率の関係性を実証 インターネット広告の出稿量と広告認知率および商品購入意向率の関係性を実証
発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社
株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、社長：佐藤孝 以下博報堂ＤＹメディアパートナーズ）とデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社（本社：東京都渋谷区、社長：矢嶋弘毅、以下 DAC）は、インターネットの広告効果検証の為の調査を実施し、広告出稿量と広告認知率および商品購入意向率に、マスメディアと同様の相関関係があることを実証しました。
この調査は、従来広く行われてきたインターネット広告の効果測定手法であるクリック、コンバージョンといった指標ではなく、広告露出自体に対してどのような効果があるかを検証したものです。
平均フリークエンシー（＊１）と広告認知の関係では、インターネット広告の効果を最大最適化するプランニング手法の定量化を実現。ある条件下のもと、広告認知率５０％を獲得したい場合、平均フリークエンシー１０.５回以上が最適になる、という結果を得ています。
またインターネットが購入意向を醸成することが可能なメディアであることも実証することができ、広告認知率５０％を実現した場合、購入意向率を１５．３％以上を獲得できるケースを確認しました。
メディア環境の変化にともない、インターネットをマスメディアとして捉え、大量のインターネット広告出稿を行う広告主が拡大している今、広告認知を効果的に最大化するためのメディアプランニングが求められており、そのために精度の高い調査データの整備が非常に重要になっています。
博報堂ＤＹメディアパートナーズとDAC における共同プロジェクトでは、ヤフー株式会社および株式会社博報堂研究開発局の協力のもと、Yahoo! JAPAN リサーチモニターを対象に広告効果調査を実施し、2005 年1 月に発表したインターネット広告の認知効果を最大最適化させるため広告出稿方法「パワー・インプレッション」の検証を推進してきました。
今後も博報堂DY メディアパートナーズとDAC は、「パワー･インプレッション」の検証を継続的に実施するとともに、インターネット広告の認知効果、及び商品購入意向を最大最適化する広告商品の提案を広告主へ行うため、マスメディアと同様にプランニング手法の開発・サービス化、新たな広告商品開発に向けて本プロジェクトを推進していきます。
なお、詳細については、添付のPDFファイルでご紹介しております。
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