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地上デジタル放送、ワンセグ効果で女性の理解度大きく進む 女性の理解度7 割強、４人に１人が対応型テレビを所有。 ～博報堂ＤＹメディアパートナーズ「地上デジタル放送浸透度調査」～
発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ
株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、社長：佐藤孝）は、通算７回目となる地上デジタル放送の浸透度に関する調査を行いました。本調査は２００３年に開始したもので、視聴者における地上デジタル放送への理解や特性認知状況の推移を時系列的に調査し、激変するメディア環境の変化を把握することを目的としています。
今回の調査結果をみると、地上デジタル放送の内容を理解している人が５１％と半数を越えました。２００６年４月のワンセグ放送開始などで女性層での理解度が急速に高まっており、今後も女性が普及への鍵を握る形で、２０１１年の完全移行へ向けての視聴者側での対応がスムースに進行していく様子が伺えます。
過去３年間にわたって地上デジタル放送の理解や特性認知状況の推移をみたところ、地上デジタル放送の認知はほぼ１００％の飽和点に達していますが、内容理解においてはまだまだ十分ではない状況にありました。しかしこの1 年間で大きく理解が促進され、特に女性層では「人に説明できるほど理解している」と「人に説明できるほどではないが自分では理解している」を足した理解層は３８％と前年に比べ１０％以上の伸び。また、「少しなら理解している」を加えると７０％以上になり、女性層で急激に地上デジタル放送に対する理解が高まってきました。
女性を中心に急激に理解が進んだ理由のひとつは、ワンセグ放送の開始が契機になっていると考えられます。地上デジタル放送の特性認知についてみてみると、前回に比べ最も認知が上昇したのは女性にもなじみ深い携帯電話などでの「移動体での視聴可能」で、特に女性では３５ポイント大幅増の６０％でした。
地上デジタル放送対応のテレビの所有も進み、２００６年７月時点で２４％、およそ４人に１人が対応型テレビを所有していることがわかりました。この所有に関しても女性の理解が進んだことが購入促進に大きな影響を与えていると思われます。
博報堂ＤＹメディアパートナーズは、総合メディア事業会社として今後も地上デジタル放送の浸透度に関する定点調査を行い、メディア環境と生活者の移り変わりについて調査・研究していきます。
なお、詳細については、添付のPDFファイルでご紹介しております。
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