ニュースリリース
対応型テレビ所有、一気に５割を突破。 ～博報堂ＤＹメディアパートナーズ 第９回「地上デジタル放送浸透度調査」～
発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ
株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、社長：佐藤孝、以下博報堂ＤＹメディアパートナーズ）は、地上デジタル放送開始前の２００３年７月より、通算９回目となる地上デジタル放送の浸透度に関する調査を行いました。今回の報告書は、全９回の調査のうち２００３年から２００８年までの各７月時点の調査結果６回分を時系列でまとめたものです。本調査は、視聴者における地上デジタル放送への理解や特性認知状況の推移を時系列的に調査し、激変するメディア環境の変化を把握することを目的としています。
地上デジタル放送対応テレビの所有は、本調査開始時点の２００３年７月より順調に進んでおり、本年度は５２．３％と、一気に５割を突破しました。対前年度からの増加率をみると、昨年度が１１．３ポイント、本年が１７ポイントと１０％以上の所有の拡大が続いており、ここにきて一段と地上デジタル放送対応テレビの所有に加速がついてきています。
地上デジタル放送対応テレビの内訳を見ると、所有者５２．３％のうち９割近くが地上デジタル放送を直接受像できる内蔵型でした。また、地上デジタル放送の視聴状況をたずねた質問では、「地上デジタル放送をすでに視ている」と答えた人は、前年から１４ポイントと大幅にアップし、４３．８％と半数近くに達しています。地上デジタル放送の視聴も３年連続して１０％以上の視聴拡大となっています。
過去５年間にわたって地上デジタル放送の言葉の認知や特性認知状況の推移をみてきましたが、地上デジタル放送の認知についてはほぼ全員が認知している状況で、「地上デジタル放送」という言葉は完全に普及・定着しているといえます。また、「アナログ放送は２０１１年７月２４日に完全終了」、「従来受像機では視聴できない」の特性認知についてもほぼ全員が認知しており、特性認知も完全に定着していることが窺えます。
また、ワンセグ放送対応携帯電話の所有は、２００６年からのこの３年間で１０倍以上増加し、３６．５％と４割近くまで伸びています。ワンセグ携帯電話所有者の７割弱が、携帯電話でワンセグ放送を見ている（「よく見る＋時々見る」合計）ことも分かりました。
博報堂ＤＹメディアパートナーズは、総合メディア事業会社として、今後も地上デジタル放送の浸透度に関する定点調査を行い、メディア環境と生活者の移り変わりについて調査・研究していきます。
なお、詳細については、添付のPDFファイルでご紹介しております。
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