ニュースリリース
メディア接触総時間は若干増加。性・年齢別の差異がさらに顕著に！！ ～博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所「メディア定点調査2009」～
発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ
株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：榊原廣）は、生活者のメディア接触の現状を分析する「メディア定点調査2009」を行いました。
東京地区の調査結果によると、生活者のマス4媒体とインターネット2媒体（PC、携帯）を合わせた1日のメディア接触総時間は、週平均で5時間24分。ここ数年微減傾向にありましたが、09年は昨年に比べ全体で若干増加しています。これは不景気の影響で生活者が自宅で過ごす時間が増えたことによる「巣籠もり型メディア消費」に後押しされたこと、そして、パソコンからのインターネットへの利用時間が増えたことなどの影響が考えられます。
パソコンからのインターネットへの利用時間は、昨年ピークを超えたと見られていましたが、イメージ量ともに今年は再び増加しています。要因として、動画視聴サービスが急速に浸透したことにより「情報を調べるツール」から「コンテンツを楽しむツール」へ価値転換が生じている可能性があります。20代男性において、テレビの視聴時間を上回るなど、完全にテレビに続く第2のメディアとして定着しつつあることが分かりました。
地上デジタル放送の利用経験率は、2009年で57.1％となっており、ワンセグ放送も昨年の28.5％から41.6％と順調に浸透し拡大の傾向にあります。
また、最近注目の位置情報サービス（GPS）は、10代女性で昨年の36.7％から55.9％と半数を超える結果となるなど、各種の携帯サービスは積極的に利用される傾向にあります。
この調査は、メディアのデジタル化に伴って次々と登場する「ハードウェア」や「サービス」について生活者の接触実態を把握し、広告メディア市場形成の「兆し」を発見しようという目的のもと、メディア環境研究所の活動の基礎となる調査として2004年より継続的に実施しています。
メディア環境研究所では、今後もメディア環境変化を調査し、次世代広告の兆しを発見することで、コミュニケーションのプランニング力とメディア効果を高めることにチャレンジしていきます。
なお、詳細については、添付のPDFファイルでご紹介しております。
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