ニュースリリース
「コンテンツファン消費行動調査」 エンタメ・スポーツ計９ジャンル対象に実施 ― “またがり消費”でつかむビジネスチャンス ―
発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ
株式会社博報堂
株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、社長：大森壽郎）と株式会社博報堂（本社：東京都港区、社長：戸田裕一）は、エンタテインメントやスポーツなど計９ジャンルのコンテンツに対する生活者の消費行動の実態を把握する「コンテンツファン消費行動調査」を実施しました。（全国１５～６９歳男女／計４０００名／全国７エリアを人口構成比および性・年代で割付）
この調査は、業界団体別の出荷／売上データなど既存のコンテンツ関連調査では把握できなかった、生活者のコンテンツ消費実態に本格的に迫った国内初の調査です。博報堂ＤＹメディアパートナーズ・メディア環境研究所と博報堂研究開発局の共同研究プロジェクトが企画・実施いたしました。
調査では、「バラエティ・ドラマ」「アニメ・特撮」「マンガ・小説」「映画」「音楽」「ゲーム」「美術展・博覧会」「スポーツ」「特定のタレント・人物」の計９ジャンルを対象に、各ジャンルのコンテンツファンのコンテンツ利用状況やお金の使い方（支出項目・支出額等）を詳細に分析しました。
分析の結果、平均４．２ジャンルの「複数のコンテンツジャンルにまたがった消費」や、パッケージ、グッズ、イベント、動画配信等の「多様な項目にまたがった消費」、さらに「有料・無料にまたがった消費」と、日本のコンテンツファンの意欲的な“またがり消費”の特徴が明らかになりました。
この結果からは、複数ジャンルを組み合わせた形でファンを開拓したり、イベント等のライブ体験型コンテンツ消費や関連グッズといった周辺市場を意識した消費の掘り起こしの可能性を読み取ることができます。
博報堂ＤＹメディアパートナーズと博報堂は今後も、生活者のコンテンツ消費動向に関する調査を定期的に行っていきます。
なお、詳細については、添付のPDFファイルでご紹介しております。
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