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博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所、多様化する生活者の情報行動を踏まえたビジネス設計コンセプト「Ｍｅｄｉａ Ｓｐｉｒａｌ」を発表
発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ
株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（東京都港区、所長：吉田弘、以下メディア環境研究所）は、ソーシャルメディアやスマートデバイスの普及によって多様化する生活者の情報接触行動を調査・分析し、生活者が恒常的にメディアやコンテンツと接触し続けている様子を把握しました。そして、その生活者の情報接触行動を踏まえたビジネス設計のコンセプトを「Ｍｅｄｉａ Ｓｐｉｒａｌ（メディアスパイラル）」として発表しました。
「Ｍｅｄｉａ Ｓｐｉｒａｌ」というコンセプトは、メディア接触時間が飽和傾向（※）にも関わらずコンテンツが増え続ける現状の中で、メディア・コンテンツの多面的、多層的なビジネス設計が大きなチャンスにつながる可能性があることを示唆します。
今、生活者を取り巻くメディア環境は、デジタルテクノロジーの進展を背景に、スマートデバイスの急激な普及、配信プラットフォームの多様化、ソーシャルメディアの急速な浸透など、加速度を増して変化しています。
メディア環境研究所では、生活者のメディア接触行動の現状を把握するために、「コンテンツの送り手と受け手の関係」、「メディア・コンテンツに対しての情報取得機会」の２つの視点を掛け合わせて、「フロー」「ストック」「サーチ」「ソーシャル」の４つに分類しました。（図表１）
また、生活者のメディア接触時間が飽和しつつある現状の中で、特に「ストック」「サーチ」「ソーシャル」のコンテンツが増加を続けている実態を踏まえ、生活者がスマートデバイスやソーシャルメディアを活用することによって、「フロー×ストック」「フ ロー×サーチ」「フロー×ソーシャル」「ストック×サーチ」「ストック×ソーシャル」「ソーシャル×サーチ」という６通りの「メディア組合せ行動」が進んでいることを把握しました。（図表２）
さらに、生活者は、例えば、「フロー」と「ストック」を行き来しながら、「ソーシャル」での評判を聞き、「サーチ」によって「ストック」からまた新しい別のコンテンツを探してくる、というように、積極的にこの「メディア組合せ行動」を継続的に循環させています。この生活者の行動を理解し、「Ｍｅｄｉａ Ｓｐｉｒａｌ」によるビジネス展開を設計することによって、接触時間としては飽和傾向にあるメディア・コンテンツビジネスがさらに拡大していくチャンスがあります。
メディア環境研究所では、今後もメディア環境、またそれに伴う生活者のメディア接触行動を調査・分析し、次世代コ ミュニケーション行動やメディア・コンテンツビジネス変化の兆しを発見することで、メディア・コンテンツ価値の向上と、企業の マーケティングコミュニケーションに対してのソリューションの提供に貢献します。
※メディア環境研究所「メディア定点調査２０１１」では、東京地区のメディア接触総時間は、1日平均３５０時間。２０１０年は３４７．９時間、２００９年は３２３．９時間、２００８年は３１９．３時間、２００７年は３２４．９時間。５年間３５０時間前後で推移しており、大きな変化はなく、かなり飽和傾向にあると分析。
メディア環境研究所
http://www.media-kankyo.jp/#article@129
なお、詳細については、添付のPDFファイルでご紹介しております。
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