ニュースリリース
メディア環境研究所「メディア定点調査２０１２」
発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ
株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：吉田弘）は、生活者のメディア接触の現状を分析する「メディア定点調査２０１２」を行いました。
東京地区の調査結果によると、生活者のマス４媒体とインターネット２媒体（パソコン、携帯電話*スマートフォン含む）を合わせた１日のメディア接触時間は、５時間５１分（週平均）。２０１０年以降はほぼ同数値となっており、１日のメディア接触時間は生活時間の中で飽和状態になってきていると推定できます。
近年の傾向としてパソコンおよび携帯電話（スマートフォン含む）からのインターネット時間が増加していましたが、特に携帯電話からのインターネット時間は４０．４分と、２００８年からの４年間で２．３倍以上となっており顕著な増加を示しています。携帯電話からのインターネット時間は、これまで１０代女性の接触時間が高い傾向にありましたが、１０～４０代男女の幅広い層で接触時間が増加しています。１０代では男女とも携帯電話からのインターネット時間が、パソコンからのインターネット時間を上回っています。
一方でパソコンからのインターネット時間に若干減少の兆しが見られることから、スマートフォンの普及によるモバイルへのシフトが進んでいることが伺える結果となっています。
スマートフォンの所有状況は、東京地区３１．０％で２０１１年の１６．５％から倍増、大阪地区では２０１１年の８．７％から２０１２年は２６．８％と約３倍に。愛知地区、高知地区でも倍増しています。性年齢別の所有状況は、東京地区では、男性２０代３０代、女性２０代においては約６割となっており、若年層においては半数を超える所有状況となっています。
スマートフォンの普及につれて、ソーシャルメディアの利用時間も増加しています。東京地区での１日あたりのソーシャルメディア利用時間は、２３．３分。男女１０～３０代で利用時間が高い結果になりました。地区別では、特に東京地区におけるソーシャルメディアの利用の高さが伺えます。
ソーシャルメディアを使いながら、テレビ番組を見るなどの行動も増えており、今後スマートフォンの普及による、ネットメディアと既存メディアの組み合わせがさらに重要になってくるものと考えられます。
この調査は、メディアのデジタル化に伴って次々と登場する「ハードウェア」や「サービス」について生活者のメディア接触の実態を把握し、広告メディア市場形成の「兆し」を発見しようという目的のもと、２００４年より継続的に実施しています。メディア環境研究所では、今後もメディア環境変化を調査し、次世代広告の兆しを発見することで、コミュニケーションのプラニング力とメディア効果を高めることにチャレンジしていきます。
なお、詳細については、添付のPDFファイルでご紹介しております。
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