ニュースリリース
メディア環境研究所「メディア定点調査２０１３」
発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ
株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：吉田弘）は、生活者のメディア接触の現状を分析する「メディア定点調査２０１３」を実施しました。
東京地区の調査結果によると、マス４媒体とインターネット２媒体（パソコン、スマートフォンを含む携帯電話）を合わせた１日のメディア接触時間は、５時間５３分（週平均）と昨年とほぼ同数値となりました。１日のメディア接触時間は生活時間の中で飽和状態であると推定され、２０１０年以降、数値にほぼ変化はありません。
近年、パソコンおよび携帯電話（スマートフォン含む）からのインターネット接続時間が伸長していましたが、今回、携帯電話からのインターネット接続時間は５０．６分と、昨年の４０．４分から１０分近く伸びる結果（昨年比１２５．２％）となりました。一方、昨年に引き続きパソコンからのインターネット接続時間は減少が続いており、スマートフォンの普及を背景に、パソコン経由から携帯電話経由へとインターネット利用の切り替えがさらに進んでいることが窺えます。
携帯電話からのインターネット接続時間の伸びは、女性２０代・３０代に特に顕著で、女性２０代では昨年の６７．８分から５２．１分伸び１１９．９分に（昨年比１７６．８％）、３０代では昨年の４５．３分より２８．６分伸び７３．９分（昨年比１６３．１％）という結果となりました。
スマートフォンの所有状況は４５．０％で、昨年の３１．０％から１０ポイントを超える伸びを示しています。
スマートフォンの利用機能では、「メール送受信」、「検索」、「通話」、「カメラ」が中心ですが、特に１０代は「通話」以上に「動画を見る」、「コミュニケーションアプリを使う」、「ＳＮＳ、ミニブログを使う」「ゲーム」などの数値が高い結果となりました。
また、携帯電話を操作しながらテレビ番組を見るという回答が４８．６％を占めました。スマートフォンは今後も急速に普及してくものと予想され、携帯電話と既存メディアとを組み合わせた情報体験の設計がさらに重要になるものと考えられます。
本調査は、メディアのデジタル化に伴って次々と登場する「ハードウェア」や「サービス」について生活者のメディア接触の実態を把握し、広告メディア市場形成の「兆し」を発見しようという目的のもと、２００４年より継続的に実施しています。メディア環境研究所では、今後もメディア環境変化を調査し、次世代広告の兆しを発見することで、コミュニケーションのプラニング力とメディア効果を高めることにチャレンジしていきます。
なお、詳細については、添付のPDFファイルでご紹介しております。
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