ニュースリリース

博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所「メディア定点調査2017」時系列分析
NEWS RELEASE

株式会社博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所(本社:東京都港区、所長:吉川昌孝)は、生活者のメディア接触の現状を調査・分析する「メディア定点調査」を2006年から行っています。調査開始12年を迎えた本年は、総接触時間や所有率の時系列分析に加え、生活者のメディアや情報への意識についても昨年と比較分析しました。

① ほぼ全メディアの接触時間減少により、メディア総接触時間は378.0分と減少に転じる。

・「タブレット」を除く6メディアの接触時間減少により、1日当たりの週平均のメディア総接触時間は昨年の393.8分から378.0分に減少
・「携帯・スマホ」は調査開始以来初めての微減(16年:90.7分→17年:90.2分)となったが、「テレビ」「ラジオ」「新聞」「雑誌」の4マスメディアと「パソコン」がそれぞれ減少、さらに「タブレット」のみ微増(16年:24.9分→17年:25.0分)したため、「タブレット」と「携帯・スマホ」を足したモバイルのシェアは30.5%と初めて3割を超えた

② 全メディアでライト接触層(1日あたり接触時間1時間未満)が増加。

・①にあるように「タブレット」を除く6メディアの接触時間減の原因として、全メディアでのライト接触層比率の増加が考えられる。特に「パソコン」はライト接触層が大きく増加(16年:45.1%→17年:52.5%)し、2011年をピークに接触時間減少がさらに続くこととなった。
・また「雑誌」「パソコン」以外の5メディアでは、上記のライト接触層比率の増加に加えて、ヘビー接触層(1日あたり接触時間3時間以上)比率の減少が同時に起こったことも各メディアの接触時間減少を促進した。

③ 「スマートフォン」の所有率は77.5%と8割に迫る。中高年層の所有率増加が要因。

・性年代別に見ると男女とも30代以下の層は横ばいで、40代~60代の上昇が顕著

④ 世の中の情報量の過剰感と情報へ信頼性を求める意識が高まる。

・「世の中の情報量は多すぎる」が10ポイント近く上昇(16年:42.1%→17年:52.0%) し、過半数を超えた。さらに「インターネットの情報は、うのみにはできない」もそれに次ぐ7.3ポイント上昇(16年:71.7%→17年:79.0%)で、ほぼ8割の人がネット情報の信頼性に対して疑問を抱いていることが分かる。
・また「気になるニュースは複数の情報源で確かめる」が5.3ポイント上昇(16年:59.1%→17年:64.4%)する一方、「情報やコンテンツは無料で十分」が-6.8ポイント(16年:46.0%→17年:39.2%)と最も減少した項目となった。情報量の過剰感を感じつつ、あふれる情報の 中で信頼できる確かな情報を求める生活者の気持ちの高まりが感じられる。

■ 調査設計 ■
調査地区:東京都、大阪府、愛知県、高知県
標本抽出方法 :RDD(Random Digit Dialing)
調査方法:郵送調査法
調査対象者:15~69歳の男女
標本構成:4地区計 2,496サンプル(東京631、大阪618、愛知618、高知629)
2015年住民基本台帳に基づき性年代でウエイトバックを実施
調査期間:2017年1月26日~2月10日
調査機関:株式会社ビデオリサーチ

■過去の「メディア定点調査」はこちら■
博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所「メディア定点調査2016」時系列分析より
メディア環境研究所「メディア定点調査2015」時系列分析

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